JPモルガンのマネージングディレクター、ニコラオス・パニギルツォグルー氏率いるアナリストチームは14日付のレポートで、イランとの地政学的緊張に起因した相場急落からの回復局面において、イーサリアム（ ETH ）とアルトコインがビットコイン（ BTC ）に対して出遅れていると指摘した。
この劣後トレンドは2023年から継続しており、「ネットワーク活動、DeFi（分散型金融）、リアルワールドアプリケーション（現実世界での利用）において意味のある改善が見られない限り変わらないだろう」と警告した。
ETF（上場投資信託）フローを見ると、ビットコイン現物ETFが以前の資金流出分の約3分の2を取り戻したのに対し、イーサリアム現物ETFの回復は約3分の1にとどまっている。CME先物のポジションも同様で、ビットコインが急落前の水準をほぼ回復したのに対し、イーサリアムは依然として以前の水準を下回っている状況だ。
コモディティ・トレーディング・アドバイザー（CTA）や仮想通貨クオンツファンドなど、モメンタムを重視するトレーダーについても、昨年10月のデレバレッジイベントの影響が尾を引き、ビットコイン・イーサリアムいずれも「若干のアンダーウェイト」状態にあるとした。
アルトコイン全般の低迷については、2023年以降の流動性の低さ・市場の厚みと広がりの欠如・DeFi活動の伸び悩み、そして業界全体で繰り返されるハッキングやセキュリティ侵害を背景要因として挙げた。「こうした要因がアルトコイン全体のエコシステムへの信頼を損ない、新規資金の流入を妨げてきた」と結論付けている。
オンチェーンデータもこの見方を裏付けている。DeFiLlamaのデータによれば、イーサリアムのDeFi TVL（総預かり資産）シェアは2025年初の63.5％から2026年5月時点で53％前後まで低下した。絶対額では約455億ドルと依然としてトップを維持しているものの、ソラナ（6.76％）やBNBチェーン（6.55％）など競合チェーンへの資本分散が進んでいる。
レポートはGlamsterdamとHegotáという今年予定のイーサリアムの2大アップグレードについても慎重な評価を示した。
過去3年間のアップグレードは主にレイヤー2のトランザクションコストを引き下げたにとどまり、ネットワーク手数料を圧迫してバーン（流通量を恒久的に減らすためにコインを消却する処理）メカニズムを弱め、ETHの純供給量増加と価格の下押しにつながったと分析している。
Glamsterdamの開発状況については、イーサリアム財団が5月12日、ノルウェー・スバールバル諸島で開催されたインターオペラビリティイベントでの進捗を公表した。コア機能であるePBS（ブロック提案者とブロック構築者の役割分離の規格化）とBAL（ブロックレベルのアクセスリスト）が複数クライアントによるテストネットで安定稼働しており、アップグレード後のガスリミット目標を現在の60M（百万）から200Mへと約3.3倍に引き上げる方向性が示された。
本番稼働の目標は2026年前半とされているが、一部の開発者はQ3以降にずれ込む可能性も指摘している。JPモルガンは「こうした改善策がネットワーク活動の増加を引き出すか、少なくともバーンメカニズムの縮小と純供給増を相殺するだけの需要成長を生み出せるかが問われる」として、価格サポートへの効果は今後の需要次第との見方を示した。
