コインベース・インスティテューショナル（Coinbase Institutional）は29日、四半期レポート「Charting Crypto Q2 2026」を公表した。世界91人の機関投資家を対象とした調査に基づき、仮想通貨市場のトレンド、セクター別ポジショニング、リスク管理に関する分析をまとめている。
同社の2026年第2四半期における仮想通貨市場の見通しは「中立」とされた。中東紛争をはじめとする地政学的不確実性が継続しており、短期的なポジション形成を困難にしているためだ。一方で投資家センチメントはビットコイン（ BTC ）に対し引き続き強気な傾向を示している。
調査では、機関投資家の75%がビットコインを「割安」と評価しており、非機関投資家でも61%が同様の見方をしていることが明らかになった。「割高」とみる機関投資家はわずか7%にとどまり、2025年12月の調査からほぼ変化は見られない。
オンチェーン指標も蓄積局面を示すシグナルを発している。プエル・マルチプル（Puell Multiple、ビットコインのマイナー収益を分析するオンチェーン指標）は2026年第1四半期に0.7まで低下し、マイナー収益が年平均を約30%下回る水準となった。
また直近3カ月以内に移動したビットコイン供給量は同期間に37%減少し、1年以上移動していない供給量の割合は1%上昇した。コインベースは「Q2 2026に向けて良好な技術的環境を裏付けている」と評価した。
レポートはマクロ環境についても言及し、IMFが2026年の世界GDP成長率予測を3.4%から3.1%に下方修正したことを指摘。仮想通貨固有の注目点としてはクラリティ法の立法進捗と耐量子暗号の動向の2点を挙げた。
