オランダ国立サイバーセキュリティセンター（NCSC）は12日、アップルmacOSのセキュリティ上の脆弱性が悪用され、被害に遭ったコンピュータで暗号資産（仮想通貨）モネロ（XMR）をマイニングするプログラムが無断に展開されていると報告した。
この脆弱性に対してはアップルが6日にmacOS Tahoe 26.6.1、macOS Sequoia 15.7.9、macOS Sonoma 14.8.9への緊急アップデートを公開した。セキュリティ企業は、ユーザーに速やかなアップデート、「画面共有」の無効化を呼びかけた。画面共有が必要な場合でも、ポート5900ではなくVPNやSSHトンネル経由で利用することを強く推奨している。
アップルは緊急パッチで状態管理（state management）メカニズムを改善した形だ。これにより、資格情報の検証が正しく強制されるようになり、不正な認証を防止できるようになった。
NCSCによると、macOSの「画面共有」機能に存在する認証バイパスの脆弱性（CVE-2026-65400）が悪用されていた。これにより侵入されたMacには、匿名性通貨モネロをマイニングするマルウェアが仕込まれていた。すべての確認済み事例でroot権限が奪取されている。
脆弱性は、ネットワーク上の攻撃者が、有効な認証情報なしにリモートデスクトップ機能サービスへアクセスすることを可能にしていた。
現時点では、これらの攻撃がいつ観測されたのか、攻撃の規模はどの程度か、仮想通貨マイニング以外の目的にも利用されたのかなどは明らかになっていない。
セキュリティ企業Calif.ioは、デモンストレーションを行い、ネットワーク上の攻撃者がパスワードを知らなくても、任意のアカウントとしてログインできる状態だったことを示した。
また、最新のAI（人工知能）エージェントにより、脆弱性の発見から攻撃コードの作成までの時間が短縮されることについても警鐘を鳴らしている。
テック・タイムズによると、モネロが選ばれた理由は、マイニングの実現可能性とトランザクションの不透明性が挙げられる。
モネロが採用している「RandomX」というプルーフ・オブ・ワーク（PoW）アルゴリズムは、ビットコイン（BTC）などのマイニングで使われる専用ハードウェア（ASIC）よりも、汎用的なCPUで稼働しやすいように設計されている。
Apple Silicon（Mチップシリーズ）の性能をも相性が良く、攻撃者は自分で高価な機材を購入することなく、被害者のハードウェアと電気代を使って利益を得ることができた。
また、モネロは送信者の特定を難しくする機能を備えており、取引を追跡しにくいことも挙げている。モネロに対しては、マネーロンダリング対策などの観点から各国・地域で規制が強まっているところだ。
